検査用発光ダイオード（ＬＥＤ）メーカーのシーシーエス（ＣＣＳ）は８日、同社の従来品に比べ明るさが最大５倍のバー照明を２２日に販売すると発表した。
ＬＥＤとレンズが一体となったユニットを組み合わせて照明の大きさを調整でき、生産現場などに導入する企業の要望にも柔軟に対応可能という。
高機能ＬＥＤを採用、明るさは従来品比で赤色が５倍、白色が１．８倍、青色が１．７倍。
製品寿命も４万時間と３割伸ばした。
３．９センチ×１．６センチ、２．４センチ×３センチの二種類のユニットを組み合わせ、最大で約５０センチの長さまで照明の大きさを自由に変えられる。
価格は２万５０００円から。
半導体業界などに向け３年間で１５億円の販売を目指す。
（日経産業新聞／２００９／６／９より抜粋）

七夕の夜、大阪市の中心部を流れる大川に発光ダイオード（ＬＥＤ）のライトを２万個浮かべて「天の川」を演出する計画を、地元商店街などでつくる実行委員会が５日、発表した。
浮かべるのは直系７センチ前後のプラスチック球にＬＥＤを入れた「いのり星」。
一般参加者はいのり星２個と願い事を書く短冊を１０００円で購入。
主催者側が７月７日夜、京阪電鉄天満橋駅周辺の大川流域に流す。
実行委のメンバー、天神橋筋商店連合会は「都市の地上に天の川をつくり、水都・大阪をアピールしたい」と話している。
（日本経済新聞／２００９／６／６より抜粋）

清水建設は幅（ふく）射式と呼ぶ天井からの熱放射の仕組みを活用した空調と発光ダイオード（ＬＥＤ）照明を組み合わせて、オフィスからの二酸化炭素（ＣＯ2）の排出量を半減できるシステムを開発した。
７月から企業向けに提案営業を始める。
東京都が条例でオフィスビルなどからのＣＯ2排出量の削減を義務づけるため、都心のビルで需要を開拓できると見ている。
ＬＥＤ照明を全面採用する超高層オフィスビルは清水建設の自社ビルが初事例になる見通しだ。
（日本経済新聞／２００９／６／５より抜粋）

電子回路メーカーの加美電機は発光ダイオード（ＬＥＤ）を使った電球の開発に乗り出した。
充電池を内蔵した「レス球（キュー）」で、通常は一般電球として使うことができ、停電時には電球本体に付けたスイッチを使って照らすことができるのが特徴。
直接販売の営業手法で電子回路以外の分野を開拓する。
「レス球」の標準タイプは高さが１１８ミリ、幅が６０ミリ。
一般的な電球のソケットに取り付けることができ、ＬＥＤで１０ワットの光を放つ。
ニッケル水素電池を内蔵し、４時間かけて充電した後、連続して３時間照らせる。
インターネットなどで受注し、１個６０００円で販売する。
今後、光りの強さを調節できるタイプなどを７月以降、投入し、初年度３６００個の販売を目指す。
ホテルや公共施設への売り込みを想定している。
同社はカーオーディオ用などの電子回路を生産しているが、オーディオメーカーなど取引先の業績に左右されることが多かったため、照明機器に参入することにした。
（日経産業新聞／２００９／６／５より抜粋）

矢野経済研究所は、台湾と韓国における２００８年度のＬＥＤ（発光ダイオード）市場の調査結果を発表した。
台湾は昨年比４．１％増の２１１１億円（８１２億台湾ドル）、韓国は同３５．１％増の５１７億円（８６３２億ウォン）だった。
主な用途が携帯電話のディスプレーのバックライトから、ノートパソコンや薄型テレビのバックライトに拡大しているのが背景。
１０年は韓国で車載や照明用の白色ＬＥＤが本格的に立ち上がり、年間６５６億円に拡大するとしている。
一方で台湾では量の増加とともに低価格化が進み同２１００億円と横ばいの予測とした。
（日経産業新聞／２００９／６／４より抜粋）

バックライトディスプレイへのＬＥＤ採用が増加するに連れて、ラップトップコンピューターのＬＥＤ採用は爆発的に成長すると見られている。
ＬＥＤソリューションは、ＣＣＦＬバックライトに比べると高価ではあるが、消費電力、彩度、薄さの点で優れており、水銀を使用しない。
デルは、２０１０年までにはすべてのノートブックでＬＥＤを使用すると公表している。
また、他のメーカーも２００９年、２０１０年にＬＥＤノートパソコンバックライトを増やすとしている。
アナリストのジェイムス・フォックス氏は、報告書で「２００８年の２億ドルから２０１０年には８億ドル超（出荷されるノートブックの約半数がＬＥＤ技術を使用）になると予測している。
テレビは、ディスプレーが大きいので、ＬＥＤにとって潜在的にはるかに大きな売上が期待できる。
ノートブックでは、一般的に６０個から７０個程度のＬＥＤが使用されるが、テレビでは、サイズにもよるが数百あるいはそれ以上のＬＥＤが必要になる。
テレビでは期待より数年遅れて、２００９年上期にはＬＥＤバックライトテレビの前途に新たな楽観論が見えてきている。
ノートブック用ＬＥＤの売上は、ＬＥＤの採用増によって伸びよくのでだろう。
しかし長期的には、多様な照明アプリケーションに用いられるＬＥＤが売上を牽引すると予想される。」と発表している。
（LASER　FOCUS　JAPAN/２００９/６月号より抜粋）

ＮＴＴ東は２０１２年度までに、約４万カ所あるすべての電話ボックスの照明を発光ダイオード（ＬＥＤ）に切り替える。
ＬＥＤ照明は蛍光灯よりも高価だが寿命が約５倍長く、消費電力は従来の半分ですむ。
同社では、０８年〜１２年度の累計で二酸化炭素（ＣＯ2）排出量を約１０００トン削減できるとみている。
同社の営業エリアである新潟・長野・神奈川県以東の１７都道県にある電話ボックスが対象。
手始めに０９年度は１万カ所にＬＥＤを導入する。
同社はこのほかにもすべての社用車をハイブリッド車（ＨＶ）などの低公害車に切り替えたり、通信施設の屋上に太陽光発電システムを設置したりする取り組みを進めている。
（日本経済新聞／２００９／６／４より抜粋）

三菱ケミカルホールディングスの小林社長は２日、事業説明会で７大育成事業の１つと位置づける「白色ＬＥＤ（発光ダイオード）事業」の説明に力を込めた。
液晶テレビのバックライト光源向けに需要が伸びており、今後家庭用照明への代替が期待される分野だ。
同事業は従来の事業のように素材供給だけをするのではなく、部品のＬＥＤチップから最終製品の照明器具まで手掛ける「垂直統合型」の事業モデルを描いている。
１０年春には光ディスク子会社の米バーベイタムの販売網を使い、欧米で照明器具を販売する計画。
素材から製品までを含め、１５年に１０００億円の売上高を目指す。
他にも自動車向けリチウムイオン電池材料や有機薄膜太陽電池など、７大育成事業で１５年に２５００億円の売上高目標を掲げている。
（日経産業新聞／２００９／６／３より抜粋）

三菱電気照明は発光ダイオード(ＬＥＤ）を使った照明器具を専門に扱う営業部隊「ＬＥＤ販売推進センター」をこのほど設置した。
およそ２０人の陣容で、主に店舗やオフィス向けにＬＥＤ照明器具を売り込む。
ＬＥＤ照明器具の需要が大きく伸びるとみて、同商品群の営業を強化する。
同社はＬＥＤ照明器具の取扱数を２００９年度に２００種、１０年度に４００種に増やす計画を掲げており、専門部隊が必要だと判断した。
（日経産業新聞／２００９／６／３より抜粋）

パナソニック電工は２日、発光ダイオード（ＬＥＤ）照明専用の調光器「ＬＥＤライコン」を２１日に販売すると発表した。
従来の調光器は暗くしようとすると突然消灯する問題があったが、新製品は０〜１００％の無段階調光が可能。
プレート込みで幅１ｃｍ、高さ１２ｃｍとサイズも業界最小に仕上げた。
店舗や美術館、映画館、住宅のリビング・ダイニング、寝室など幅広い需要を見込む。
２００９年度は約２０００台の販売を目指す。
希望小売価格は外枠プレート付きが１万８９００円、プレート無しが１万８７９５円。
新製品に対応したＬＥＤダウンライトも順次２４種類を販売する。
（日経産業新聞／２００９／６／３より抜粋）